地震に強い家づくり

安全性能


テクノスター金物

〜地震に強い構造をつくる接合技術を進化させた〜
テクノスター金物地震の強烈な揺れに負けない一体化構造を実現したテクノロジー
すべての接合部を高耐震にする「テクノスター金物」が地震に強い構造をつくります。

阪神・淡路大震災による犠牲の多くが家の倒壊によるものでした。倒壊した家のもっとも重大な問題点は、接合強度不足でした。地震の縦揺れによって、家が上下し、その力で土台から柱が抜け、構造が大きくバランスを崩し倒壊してしまいます。横揺れによつて梁が抜け倒壊してしまいます。そうした危険性があります。地震の力が集中する接合部の強度を高め、構造全体の品質を安定させた、地震に強い家を「テクノスター金物」が支えます。

 

強度

強い地震の力がかかる接合部の強度を大幅に高めた「テクノスター金物」

実際の地震を想定して、縦方向の力を加え、一般的な木造軸組の接合方法とテクノスター金物による接合強度を比較。せん断耐力で約1.4倍、引抜き耐力で約2.1倍の接合強度があることが証明されました。

接合強度比較

 

耐久性
接合強度をいつまでも維持するために高い耐久性能を追求しました。

110年以上の耐久年数をほこる。3層の表面加工。

建てたときの強度をずっと維持して、いつまでも地震に強い家であるために、テクノスター金物の耐用年数に求めた基準は110年以上。表面に3層の加工を施し、いちばん外側には、自動車の防錆技術として開発されたカチオン電着塗装を採用しました。サイクル腐食試験機の試験結果より、アイフホームのテクノスター金物は、110年以上の耐用年数があることを実証しています。

 

地盤調査・基礎計画

地震に強い家をつくるためには、基礎が大事です。
全棟で地盤調査、その結果に基づいた最適な基礎を施工します。
地盤調査

地盤の強度と詳細な土質等を確認

アイフルホームでは一般的な住宅で行われているスウェーデン式サウンディング試験を進化させた、新技術であるスクリュードライバーサウンディング試験を採用することで、より的確な地盤の解析をいたします。
※ 地盤に関する調査費用、工事費用は別途発生します。

 

基礎

家の荷重ばかりでなく、地震などの強力な外力が加わる基礎だから、アイフルホームは、十分な配筋量を確保した鉄筋コンクリート造の基礎を施工します。

  • 基礎は建物のいちばん下で建物の重さを地盤に伝え、家の荷重を支持し地盤を固定する構造。布基礎は、鉄筋で補強された逆T 字型の帯状の連続的に一体化した構造をもち、上部からの力や地盤の構造等によって不同沈下を防いでいます。

  • ベタ基礎は、床面全体に格子状に鉄筋を入れ、床面にコンクリートを打つ基礎です。通常の条件であれば、木造住宅の基礎は布基礎で十分ですが、家の荷重が重い場合や地耐力が不足している場合にはベタ基礎で、家の荷重を支持し地盤に固定させます。

敷地の地耐力に応じ、最適な基礎をご提案します。

 

耐震設計

性能表示制度における「構造の安定」(構造躯体の倒壊防止等)においてアイフルホームは最高等級の「耐震等級3」相当の耐震性能を実現しています。

耐震等級3相当とは?


「品確法 -  住宅の品質確保の促進等に関する法律」

住宅の耐久性能を向上させ、欠陥住宅を防ぐことを目的に、平成12年に国土交通省によって施行された法律です。

住宅性能表示制度とは

「品確法」の中で、住宅の性能に対し、客観的に評価を受ける事が前提となっているのが「住宅性能表示制度」。耐震性・耐久性・遮音性・耐火性などの10の項目を共通の基準で評価し「等級」で表示しています。「耐震等級3」は、耐震基準を表す最高等級です。

構造の安定(耐震等級)の最高等級を実現

「構造の安定」(構造駆体の倒壊等防止)の項目は地震などの外力に対して、その住宅が倒壊や損傷に耐えうるレベルを表します。アイフルホームはこの項目において「耐震等級3」相当の性能※を実現しています。
アイフルホームが基準にしているのは、「耐震等級3」相当の設計。一邸一邸のプランを構造設計CADシステムで検証し、住まいの安全性を確かなものにします。等級3は、国土交通省の住宅性能表示制度・耐震等級における最高等級であり、数百年に一度発生する地震(東京では震度6強から震度7程度)の1.5倍の地震力に対しても倒壊しないレベルを表します。

※記載内容は、住宅性能表示制度における最高等級の評価基準を満たすよう設計評価したものです。同制度に基づき設計段階で評価したもので、完成後や経年変化を考慮したものではありません。地域・プランにより最高等級の評価基準を満たさない場合があります。住宅性能表示制度による住宅性能評価書の交付を受ける場合は、登録住宅性能評価機関の評価を受ける必要があります。(申請・評価には別途費用がかかります。)


「地震大国」と言われる日本。頻発する地震。
いつ、どこで起こるかもしれない大地震。
大切な家族や資産を守るため万全の備えが必要です。

近年に発生した主な大地震

総務省消防庁ホームページ 災害情報より

1995年1月17日
兵庫県南部地震(阪神・淡路大震災)
[マグニチュード7.3]
全壊104,906棟・半壊144,274棟

2000年10月6日
鳥取県西部地震[マグニチュード7.3]
全壊435棟・半壊3,101棟

2001年3月24日
芸予地震[マグニチュード6.7]
全壊435棟・半壊3,101棟

2003年9月26日
十勝沖地震[マグニチュード8.0]
全壊116棟・半壊368棟

2004年10月23日
新潟県中越地震[マグニチュード6.8]
全壊3,175棟・半壊13,810棟

2005年3月20日
福岡県西方沖を震源とする地震
[マグニチュード7.0]
全壊144棟・半壊353棟

2007年3月25日
能登半島地震[マグニチュード6.9]
全壊686棟・半壊1,740棟

2007年7月16日
新潟県中越沖地震[マグニチュード6.8]
全壊1,331棟・半壊5,710棟

2011年3月11日
東北地方太平洋沖地震(東日本大震災)
[マグニチュード9.0]
全壊121,768棟・半壊280,160棟※

2016年4月14日
熊本地震[マグニチュード7.3(暫定値)]
全壊8,671棟・半壊34,467※
※2017年7月14日現在

 
阪神・淡路大震災において倒壊ゼロ

10万件以上の住宅が全壊し、半壊を入れると20万件以上の住宅が損壊した阪神・淡路大震災。激震の中でアイフルホームの住宅は、全壊、半壊ともなく全棟無事でした。その後も、鳥取県西部地震(2000年・M7.3)、芸予地震(2001年・M6.7)、福岡県西方沖を震源とする地震(2005年・M7.0)、新潟中越沖地震(2007年・M6.8)、能登半島地震(2007年・M6.9)、東日本大震災(2011年・M9.0)など、日本では大きな地震がたびたび発生し、家屋の倒壊など甚大なる被害を出しています。アイフルホームにとって、家の安全性能、中でも耐震性能は、もっとも大切な性能のひとつです。家は家族の安全を守りつづけなければなりません。耐震性能を高め、揺るぎない品質を追求するアイフルホームは、技術の革新を重ね、住宅性能表示制度の「耐震等級3」相当※を実現しています。


アイフルホームの推奨するプランは、住宅性能表示制度の耐震等級において最高等級である耐震等級3相当です。

構造の安定(耐震等級)の最高等級を実現

「構造の安定」(構造駆体の倒壊等防止)の項目は地震などの外力に対して、その住宅が倒壊や損傷に耐えうるレベルを表します。アイフルホームはこの項目において「耐震等級3」相当の性能※を実現しています。

※記載内容は、住宅性能表示制度における最高等級の評価基準を満たすよう設計評価したものです。同制度に基づき設計段階で評価したもので、完成後や経年変化を考慮したものではありません。地域・プランにより最高等級の評価基準を満たさない場合があります。住宅性能表示制度による住宅性能評価書の交付を受ける場合は、登録住宅性能評価機関の評価を受ける必要があります。(申請・評価には別途費用がかかります。)

アイフルホームの耐震等級3相当とは

住宅性能表示制度の耐震等級とは、3段階で表示され、耐震等級1は、数百年に一度発生する地震(東京では震度6強から震度7程度)の地震に耐えるレベルの耐震性能を表示したもので、等級2は耐震等級1の1.25倍、等級3は耐震等級1の1.5倍の地震力に対しても倒壊しないレベルを表します。


地震に強い家を実現するための3つの条件
適切な地盤調査/強い構造体/優れたバランスの耐震設計

アイフルホームでは、これまでにご紹介した「適切な地盤調査」「基礎計画」グランドスクラム構法による「強い構造体」はもちろん「優れたバランスの耐震設計」を行うことで、地震に強い家を実現しています。

耐震設計

どんなに強い部材を使い、構造をつくっても、設計のバランスが悪ければ十分な耐震強度は発揮できません。アイフルホームでは、耐震設計マニュアルと構造設計CADシステムで、設計するすべてのプランの耐震性能をチェックします。耐震強度にとって重要な、壁量、壁の配置バランス、接合強度のチェックを重ね、より安全性の高いプランをつくります。

 

※記載内容は、住宅性能表示制度における最高等級の評価基準を満たすよう設計評価したものです。同制度に基づき設計段階で評価したもので、完成後や経年変化を考慮したものではありません。地域・プランにより最高等級の評価基準を満たさない場合があります。住宅性能表示制度による住宅性能評価書の交付を受ける場合は、登録住宅性能評価機関の評価を受ける必要があります。(申請・評価には別途費用がかかります。)

 

 


お気軽にご相談ください。